05-11　電子自治体において、G to Bに該当するものはどれか。
＜選択肢＞
ア　自治体の電子決済や電子公文書管理などを行う。
イ　自治体の利用する物品や資材の電子調達、電子入札を行う。
ウ　住民基本台帳ネットワークによって、自治体間で住民データを送受信する。
エ　住民票や戸籍謄本、個人届、パスポートなどを電子申請する。

解答:イ
G to B(Government to Business)とは、政府と企業間の取引のことで、具体的な
内容としては、電子入札や電子調達などを指す。したがって解答はイ。


05-12　EC(Electronic Commerce)において、B to C取引の概念に該当するものは
どれか。
＜選択肢＞
ア　CALS
イ　Web-EDI
ウ　バーチャルカンパニー
エ　バーチャルモール

解答:エ
ECとは電子商取引、B to C(Business to Consumer)とは企業と個人の取引のこと
である。具体的な内容としては、バーチャルモールやインターネットバンキング
などがある。したがって解答はエ。


05-13　EDIを活用した電子商取引を実施する場合に必要となる取決めには、取引
基本規約、業務運用規約、情報表現規約及び情報伝達規約の四つがある。これら
に関する記述のうち、適切なものはどれか。
＜選択肢＞
ア　業務運用規約とは、TCP/IP、JCA手順などの通信方法を定めたものである。
イ　情報伝達規約とは、通信回線を介した接続方針を定めたものである。
ウ　情報表現規約とは、システムの運用時間、障害対策などを定めたものである。
エ　取引基本規約とは、データフォーマットを定めたものである。

解答:イ
情報伝達規約とは、通信回線を介した接続方針を定めたものなので、イが解答に
なる。

●業務運用規約：業務処理やエラーの回復などの、システム運用に関わる規約。
●情報表現規約：メッセージのフォーマットに関する規約。
●取引基本規約：適応範囲、有効期間、変更手順に関する規約。


05-14　MRP(Material Requirements Planning)システムを導入すると改善が期待
できる場面はどれか。

＜選択肢＞
ア　図面情報が電子ファイルと紙媒体の両方で管理されていて、設計変更履歴が
正しく把握できない
イ　製造に必要な資材及びその必要量に関する情報が不正確で、資材の欠品が発
生し、生産に支障を来している
ウ　設計変更が多くて、生産効率が上がらない
エ　多品種少量生産を行っているので、生産設備の導入費用が増加している

解答:イ
MRPとは生産計画をもとに部品や原材料について、何がいつまでにどのくらい必
要かを計算して手配する手法のこと。MRPを導入することによって、資材及び必
要量に関する情報を事前に入手できるようになり、イのような資材の欠品という
場面の改善が期待できる。


05-15　情報システムのコストを削減するために、情報システムの開発や運用保
守に関わる全部またはほとんどの機能を外部の専門企業に委託する形態はどれか。

＜選択肢＞
ア　アウトソーシング
イ　アライアンス
ウ　システムインテグレーション
エ　人材派遣

解答:ア
業務の一部や全部を専門企業や子会社などに委託する形態のことをアウトソーシ
ングという。したがって解答はア。

●アライアンス：企業間提携。
●システムインテグレーション：システムの企画から保守までの肯定を請負い提
供する形態。
●人材派遣：派遣業者に登録した者を派遣先へ派遣し、労働サービスを提供する
雇用形態。


参考文献
三ツ矢 眞紀.すぐわかるSUPER 平成24年度版 三ツ矢眞紀のITパスポート試験対
策本,アスキー・メディアワークス,2011