科目名 (英語名) |
__科目名__
(__科目名(英語)__) |
担当教員 |
加藤 嘉明 |
開講時期 |
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科目ナンバー |
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授業コード |
1192 |
単位 |
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授業概要 |
日本経済新聞社との提携科目として、それぞれの分野を長く担当した編集委員など専門記者が資料、解説を担当します。 \n 「メガトレンド」とは巨大な潮流です。危機でもありチャンスでもあります。国際政治、世界経済、人口・環境問題から産業構造、さらにはファッションなどの文化までを幅広く取り上げ、長期的な視点で今後の日本、そして世界の姿を展望します。各回の内容は皆さん一人ひとりの将来に大きくかかわってくる問題ばかりです。今後の仕事選びをも左右します。変化の激しい時代にあって若い世代が世界の大きな潮流を読み取り、リスクを恐れず挑戦し、次の時代を形作っていただきたいと願っています。 |
到達目標 |
①社会を支えていく人材として、次代を切り開くための長期的な視座を身につける。\n②世界的な課題を自らの問題としてとらえ、国際人にふさわしい行動がとれるようにする。\n③各産業の将来性を読み取り、その仕事で働く意義を考えることで、職業選択の参考とする。 |
スキルの育成方法 |
\n 授業が一方通行にならないよう随時、質問を投げかけ、周囲の数人で話し合ってもらうなど、皆さんがつねに自分の頭で考えながら進行するようにします。新聞社がかかわる授業として、わかりやすい文章の書き方も伝えていきます。 |
授業計画 |
回 | 授業内容 | 事前事後学修内容・所要時間 |
1 | 総論「日本経済の課題」\n失われた30年を超えて、日本経済が活力を取り戻す条件を考える | 予習)新聞などでテーマの概要をつかんでおく\n復習)授業資料を再読し、考えを整理する(合計2時間) |
2 | 人口・環境・エネルギー①「少子高齢化と日本社会の課題」\n非婚化と労働力人口の減少に打つ手はあるか | 同上 |
3 | 人口・環境・エネルギー②「地球環境の悪化と経済成長」\n2050年カーボンニュートラルへの狭く険しい道のり | 同上 |
4 | 人口・環境・エネルギー③「エネルギー転換のゆくえ」\n石油の時代の終わりに再生可能エネルギーは間に合うか | 同上 |
5 | 産業の国際化、スマート化①「未来のリーディング産業の将来」\n日本の製造業はDX(デジタル・トランスフォーメーション)で復活できるか | 同上 |
6 | 産業の国際化、スマート化②「SDGsは経営をどう変えるか」\n株主のための経営から社会のための経営へ | 同上 |
7 | 産業の国際化、スマート化③「消費と社会の変化を探る」\nモノを持つことにこだわらない時代。人々がお金を使う動機とは | 同上 |
8 | 産業の国際化、スマート化 ④「ファッション産業は再び輝くか」\n華やかさの裏で大量廃棄と低賃金労働を批判される服飾産業に未来はあるか | 同上 |
9 | 国際政治・世界経済①「トランプ2.0と世界」\n復活を果たしたトランプ大統領は国際社会に対してどうふるまうのか | 同上 |
10 | 国際政治・世界経済②「中国が狙う国際新秩序」\n習近平氏が描く中華民族の偉大なる復興とはどのような世界観か | 同上 |
11 | 国際政治・世界経済③「グローバル・サウスの可能性とリスク」\nアジアからインド、そしてアフリカの時代は来るか | 同上 |
12 | グループ討論 「世界はよい方向へ向かっているのか」\n国際社会の課題と、その中での日本の針路をグループに分かれて討議し、見解を発表する | 同上 |
13 | 国際政治・世界経済④「中東と世界の未来図」\n中東、アラブ圏の真の姿と実力を地政学的な観点から考える。 | 同上 |
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受講者の事前知識と進度により適宜変更する。
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成績評価基準 |
総合評価は1300字程度の期末レポートで決定します。評価基準は①授業の理解度、②受講者自身の視点・提言、③文章の構成・展開——の3点で、とくに②を重視します。学期後半のグループ討論で特筆すべき内容を発表したグループには別枠で加点します。 |
前提科目 |
なし |
後継科目 |
なし |
教科書 |
教科書は使用しません。日本経済新聞、日経MJ、Nikkei Asiaなどの掲載記事を資料として使います。 |
参考書 |
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その他・注意事項 |
・最新の情勢を取り入れるため、授業の内容や順番を変更することがあります。\n・日本経済新聞電子版のコンテンツを学期中、無料で利用できるIDを配布します。動画も含めた最新ニュースが読めるほか、過去記事のキーワード検索などの機能が使えます。予習・復習に活用していただきますが、有料会員になることを推奨するものではありません。\n【教員の実務経験と授業内容の関連】\n全国紙記者として長年にわたり政治、経済、産業の各分野で取材、執筆にあたった経験を生かし、今後30年先までを見据えた国際政治や世界経済の大きな潮流を展望します。
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